【配分例つき】ジム開業は1000万円でできる？届く規模と業態の選び方
ジムの開業を1000万円で考えるなら、ジム開業ナビの試算モデル（2026年10月）の4つの業態はどれも初期費用が1000万円を超えるため（最も小さいパーソナルジム15坪・マシン4台で1,305万円）、10坪前後のパーソナルジムやレンタルジムに規模を絞り、運転資金を残す配分が現実的です。下の配分例では、初期費用を約765万円に抑え、残りの約235万円を開業後の運転資金に回しています。金額は物件・地域・見積もりで変わるため、自分の条件で計算し直してください。
試算モデルの初期費用と1000万円の予算
1000万円で届く規模：試算モデルとの差
ジム開業ナビの試算モデル（2026年10月）では、4つの業態の初期費用・月の費用・損益分岐・回収の目安は次のとおりです。1000万円との差を並べると、どの業態も規模をそのまま小さくするか、費用のかかる設備を外すかしないと届かないことがわかります。
| 開業モデル | 初期費用 | 1000万円との差 | 月の費用 |
|---|---|---|---|
| パーソナルジム 15坪・マシン4台 | 1,305万円 | 305万円不足 | 187万円 |
| 24時間ジム 30坪・マシン13台 | 2,370万円 | 1,370万円不足 | 202万円 |
| ファンクショナル 60坪・マシン14台 | 3,035万円 | 2,035万円不足 | 266万円 |
| 総合ジム 120坪・マシン43台 | 6,237万円 | 5,237万円不足 | 666万円 |
しかも1000万円を全部内装と設備に使うと、開業後に会員が集まるまでの家賃や人件費を払うお金がなくなります。予算は「初期費用」と「運転資金」の2つに分けて考えるのが出発点です。損益分岐の会員数は、パーソナルジム15坪のモデルで46人、回収は32か月目です。
配分の例：10坪のパーソナルジムを765万円で開く
試算モデルの24時間ジム30坪の内訳を坪あたりに割り、10坪に当てはめて組み直した例です。家賃は月15万円、マシンは4台をリース、シャワーは置かない前提にしています（いずれも計算のための例）。
| 項目 | 金額（例） | 計算の前提 |
|---|---|---|
| 保証金・敷金 | 150万円 | 家賃15万円 × 10か月（試算モデルと同じ月数） |
| 仲介手数料 | 15万円 | 家賃1か月分（試算モデルと同じ割合） |
| 工事・内装・設計・看板など | 446万円 | モデルの基本工事・床・壁・天井・照明・ドア・間仕切り・設計・看板・その他を30坪から10坪に按分 |
| シャワー・トイレ | 0円 | シャワーを置かず、既存のトイレを使う前提（モデルでは300万円） |
| マシン搬入・設置 | 28.5万円 | モデルの92.6万円 ÷ 13台 × 4台 |
| システム導入 | 25.5万円 | モデルと同じ |
| 開業前の広告 | 100万円 | モデルの150万円から絞った例 |
| 初期費用の合計 | 約765万円 | |
| 運転資金として残す額 | 約235万円 | 1000万円 − 765万円 |
運転資金の235万円で何か月持つかは、月の固定費で決まります。例えば家賃15万円・マシンリース・システム・広告・光熱費などを合わせた固定費が月70万円なら、235万円 ÷ 70万円 ≒ 3.4か月分です。トレーナーを雇うと人件費の分だけ固定費が増えるため、開業当初はオーナー自身が指導に入る前提で組む方法もあります（いずれも計算のための例）。
坪数・家賃・マシンの台数を自分の条件に変えると、初期費用と月の費用がすぐ出ます。1000万円から初期費用を引いた残りで、何か月分の固定費を賄えるかを確かめましょう。
開業費用・収支シミュレーションを無料で使う1000万円で選びやすい業態と、それぞれの注意
| 業態 | 1000万円との相性 | 注意すること |
|---|---|---|
| 小さなパーソナルジム（10坪前後） | 上の配分例のように、設備を絞れば届きやすい | 売上は指導の枠の数で上限が決まる。1日に入れられる枠と単価で損益分岐を計算する |
| セミパーソナル（少人数制） | パーソナルと同じ広さで、1枠の人数を増やせる | 同時に指導できる人数に合わせた広さと器具が要る |
| レンタルジム | 指導の人件費がかからず、固定費を抑えやすい | 売上は貸せた時間で決まる。稼働率の見通しと、無人運営の防犯・規約づくりが要る |
| 小型の24時間ジム | 試算モデル（30坪）の初期費用2,370万円とは大きな差がある | 会員数で稼ぐ形なので、規模を小さくすると売上の上限も下がる。居抜き物件などで工事費を大きく下げられるかが前提 |
どの業態でも、居抜き物件で内装工事を減らす、シャワーを置かない、マシンをリースにする、という3つが初期費用を下げる大きな手段です。ただし、防音・床の補強・電気容量など、ジムとして使うために必要な工事を削ると、近隣トラブルや設備の故障につながります。削ってよい費用と削ってはいけない費用は、関連記事で詳しく整理しています。
1000万円の集め方と、返済を入れた計算
1000万円をすべて自己資金で用意できる人は多くありません。自己資金に、日本政策金融公庫の「新規開業・スタートアップ支援資金」（融資限度額7,200万円、2026年10月23日確認）や、自治体の制度融資を組み合わせるのが一般的な形です。融資の可否と金額は審査で決まります。
- 例：自己資金300万円＋融資700万円。700万円を7年（84回）の元金均等で借りると、元金の返済は毎月約8.3万円（利息は別）。
- 返済の分だけ毎月の支出が増えるので、損益分岐の会員数（または指導の枠数）は、返済を足した固定費で計算し直す。
- 融資の審査では、自己資金を貯めてきた経過や、創業計画書の会員数・単価の根拠が見られる。
返済まで入れた計画にすると、「開業できる金額」と「続けられる金額」の違いが見えてきます。資金計画は、税理士や金融機関の創業相談で一度見てもらうと安心です。
よくある質問
1000万円で24時間ジムは開業できますか？
ジム開業ナビの試算モデル（2026年10月）では、24時間ジム30坪・マシン13台の初期費用は2,370万円です。1000万円で開くには、規模を大きく絞るか、居抜き物件で工事費を大きく下げる必要があり、運転資金も残す必要があります。
1000万円のうち、運転資金はいくら残せばいいですか？
決まった割合はありません。月の固定費を出し、会員（または指導の枠）が損益分岐に届くまでの赤字を賄える額を残すのが考え方です。上の例では約235万円を残し、月70万円の固定費なら約3.4か月分になります。
フランチャイズに加盟すると1000万円で開業できますか？
本部ごとに加盟金・研修費・内装の条件が違います。加盟金やロイヤリティは各本部の公式の加盟募集ページで確かめ、ほかの開業費用と合わせて計算してください。
マシンを買う場合は1000万円で足りますか？
試算モデルはマシンをリースにした前提です。購入にすると初期費用が増えるため、台数を絞るか、中古を検討するなどの調整が必要です。
出典
- ジム開業ナビ「ジム開業の費用」試算モデル（2026年10月）
- 日本政策金融公庫「新規開業・スタートアップ支援資金」（2026年10月23日確認）
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