【プールを借りる形から考える】スイミングスクールの開業|費用・衛生基準
スイミングスクールの開業は、子どもや大人に水泳を教えるクラスを開き、月謝で売上を立てる事業を始めることです。ほかのジムと大きく違うのは、プールという大きな設備と、その水を毎日管理する手間が事業の中心になる点です。自前のプールをつくるか、既存のプールを時間で借りて教室だけを運営するかで、必要な資金はまったく変わります。厚生労働省の「遊泳用プールの衛生基準」(平成19年5月28日 健発第0528003号、2026年10月23日確認)は、遊離残留塩素濃度を0.4mg/L以上とし、管理責任者と衛生管理者を置くことなどを示しており、自治体の条例とあわせて保健所で確かめる必要があります。
スイミングスクールの始め方3つ
| 始め方 | 中身 | 資金の大きさ | 先に確かめること |
|---|---|---|---|
| 既存のプールを借りる | 公共・民間のプールの時間枠を借りて教室を開く | 小さい | 営利の教室が使えるか、枠を安定して借りられるか |
| 施設から運営を任される | スポーツ施設などの水泳教室の運営を受け持つ | 中くらい | 契約の条件、売上の分け方、責任の範囲 |
| 自前のプールをつくる | 建物・プール・ろ過設備から用意する | 非常に大きい | 建築・衛生・消防の手続き、毎日の水の管理の体制 |
スイミングスクールとは:教える場所をどう確保するか
スイミングスクールは、泳ぎ方を段階的に教え、進級を目標に通い続けてもらう習い事です。子どもの習い事としての需要に加えて、大人の初心者クラスや、泳ぎを磨きたい人向けのクラスも組めます。事業として最初に決めるのは「どこのプールで教えるか」です。
| クラスの型 | 主な対象 | 中身の例 | 運営で気をつけること |
|---|---|---|---|
| 幼児クラス | 未就学児 | 水に慣れる・顔をつける・浮く | 指導者1人あたりの人数を少なくする、保護者の見学場所 |
| 子どもの進級クラス | 小学生 | けのび・クロール・背泳ぎなど段階別 | 進級の基準と、記録の伝え方 |
| 大人の初心者クラス | 泳げない・苦手な大人 | 呼吸・浮き方から | 平日昼や夜の時間帯に組む |
| 泳ぎを磨くクラス | 泳げる大人・学生 | フォーム・距離・タイム | コースの使い方と安全な間隔 |
向いているのは、水泳の指導経験がある人、子どもの指導と保護者への説明が得意な人、地域のプール施設とつながりのある人です。自前のプールを持たない形なら、指導の質と時間割で勝負することになり、施設を借りる条件が事業の安定を左右します。
必要な設備と管理:プールの水は毎日の仕事
自前のプールを持つ場合、プール本体のほかに、ろ過・消毒の設備、更衣室・シャワー、採暖の設備などが必要です。既存のプールを借りる場合でも、水の管理を誰が担うのか、事故のときに誰が対応するのかを施設と取り決めておく必要があります。
| 項目 | 遊泳用プールの衛生基準に書かれていること(2026年10月23日確認) |
|---|---|
| 遊離残留塩素濃度 | 0.4mg/L以上であること。また、1.0mg/L以下であることが望ましい |
| 水素イオン濃度・濁度 | pH値5.8以上8.6以下。濁度は2度以下 |
| 大腸菌・一般細菌 | 大腸菌は検出されないこと。一般細菌は200CFU/mL以下 |
| 管理の体制 | 管理責任者を置き、安全及び衛生に関する知識及び技能を有する衛生管理者を置く(規模に応じて兼務も可) |
| 記録 | 「プール管理日誌」とし、その保存期間を3年以上 |
| 安全 | プールの安全に関しては「プールの安全標準指針」(平成19年3月 文部科学省・国土交通省策定)による |
この衛生基準は、都道府県・政令市・特別区がプールの管理者を指導するための指針として示されたもので、実際の届出や基準は自治体の条例などで定められます。また、学校の水泳プールは学校保健法に基づいて衛生管理が行われるため、この基準の適用対象ではないとされています。自前のプールをつくる・借りるのどちらでも、所轄の保健所に手続きと基準を確認してください。
開業費用と収益の柱:プールを借りる形から考える
ジム開業ナビの試算モデルには、プールを含む型がありません。自前のプールは建物の条件や設備で費用が大きく変わるため、ここでは金額を決めつけず、既存のプールを借りて教室を運営する形を中心に、費用の項目と計算式で考えます。
| 費用 | 中身 | 確かめること |
|---|---|---|
| プールの使用料 | 時間あたり・コースあたりの料金 | 年間を通して同じ枠を借りられるか、料金の改定 |
| 指導者の人件費 | 指導者・補助者・監視の人数 | クラスの人数に対して何人置くか |
| 用具 | ビート板・プルブイ・進級の記録用品 | 保管場所を施設に置けるか |
| 保険 | 施設の賠償責任保険・傷害保険 | 施設側の保険とどう分担するか |
| 集客 | チラシ・体験会・Web | 施設の掲示や案内に載せてもらえるか |
- 1枠の売上 = 1クラスの定員 × 埋まる割合 × 1人あたりの月謝 ÷ 月の回数
- 1枠の利益 = 1枠の売上 −(プールの使用料 + その枠の指導者の人件費)
例として、定員12人のクラスが10人埋まり、週1回・月4回で月謝7,000円なら、1回あたりの売上は10人 × 7,000円 ÷ 4回 = 1万7,500円です。その枠のプール使用料が5,000円、指導者2人の人件費が8,000円なら、1枠あたり4,500円が残ります。事務やシステムなど枠にかからない固定費が月36万円なら、月に80枠が必要になります(数字はいずれも計算のための例)。
- 子どもの月謝……中心の売上。進級制度で続ける理由をつくる
- 短期教室……夏休みなどにまとめて開き、新しい子に知ってもらう
- 大人のクラス……平日昼や夜の空いた枠を使う
- 個人レッスン……単価の高い売上
- 用品の販売……水着・ゴーグル・キャップなど
自前の施設を持つ場合や、陸上のトレーニングスペースを併設する場合は、物件の坪数・家賃・設備を入れると、初期費用と月の費用が自分の条件で計算できます。出てきた固定費を上の式と合わせて、何枠埋めれば黒字になるかを確かめましょう。
開業費用・収支シミュレーションを無料で使う届出と安全:水の事業で決めておくこと
届出の要否や中身は施設・業態・自治体で変わります。下の表を確認の入口にして、所轄の保健所・消防署・自治体・税理士・行政書士・弁護士に確認してください。
| 項目 | 確かめたこと(2026年10月23日確認) | 確認先 |
|---|---|---|
| プールの衛生 | 厚生労働省「遊泳用プールの衛生基準」は自治体の指導の指針。実際の届出・基準は条例などによる | 所轄の保健所 |
| 子どもを預かる事業 | こども性暴力防止法(2026年12月25日施行予定)で、スポーツクラブなどは国の認定を受けることで制度の対象になる | こども家庭庁 |
| 月謝の契約 | 特定継続的役務提供の7役務に運動教室は入っていない。Webで申し込みを受けると通信販売の表示義務がある | 消費者庁の案内・弁護士 |
| 用途変更の確認申請(自前の施設) | 特殊建築物の用途で200㎡を超える場合に必要 | 自治体の建築指導課・建築士 |
| 開業届(個人の場合) | 事業の開始等の事実があった日の属する年分の確定申告期限までに提出 | 税務署・税理士 |
水の事故は一瞬で起きます。監視の担当者を決めてレッスン中は目を離さない、指導者1人あたりの人数を年齢に合わせて決める、体調の悪い子は入れない、といった運営のルールを、施設の決まりとあわせて文書にしておきましょう。保護者には、送り迎えの時間とプールサイドでの見学のルールも伝えておきます。
よくある質問
スイミングスクールの開業に資格は必要ですか?
水泳を教えるための国家資格は、確認した範囲では出てきません。ただし、プールの管理には衛生管理者を置くことが衛生基準で示されており、自治体の条例による手続きもあります。指導者の救助・応急手当の訓練は、安全のために欠かせません。
プールを持たずにスイミングスクールを開けますか?
公共・民間のプールの時間枠を借りて教室を開く形があります。営利の教室が使えるか、毎週同じ枠を借りられるか、水の管理や事故対応の責任をどう分けるかは施設ごとに違うため、利用規則と契約で確かめてください。
スイミングスクールの月謝はどう決めますか?
近くの教室の月謝を公式サイトで確かめたうえで、上の式で1枠あたりに残る金額を出し、固定費をまかなえる枠数を組めるかを確かめます。プールの使用料と指導者の人数が1枠の利益を大きく左右します。
出典
- 厚生労働省「遊泳用プールの衛生基準について」(平成19年5月28日 健発第0528003号)(2026年10月23日確認)
- こども家庭庁「こども性暴力防止法」(2026年10月23日確認)
- 消費者庁「特定商取引法ガイド」(2026年10月23日確認)
- e-Gov法令検索「建築基準法」(2026年10月23日確認)
- 国税庁「個人事業の開業届出・廃業届出等手続」(2026年10月23日確認)
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