【計算式つき】ジムの月会費の決め方｜原価・競合・目標会員数の3段階

原価から下限を出す：毎月の費用を会員で割る

最初に、毎月かならず出ていくお金を並べます。ジム開業ナビの試算モデル（2026年10月）の24時間ジム30坪・マシン13台では、目標会員数のときの月の費用は202万円で、内訳は次のとおりです（マシンはリース、税・借入の返済は含まない）。

内訳を足すと202.1万円（モデルの表示は202万円）です。このうち会員数で増えたり減ったりするのは決済手数料などで、ほかの181.5万円は会員が少なくても出ていきます。下限の月会費は次の式で出します。

• 下限の月会費 ＝ 毎月の固定費 ÷ 集められる会員数 ＋ 会員1人あたりの変動費

例として、固定費181.5万円、集められる会員数300人、会員1人あたりの変動費を月500円とすると、181.5万円 ÷ 300人 ＋ 500円 ＝ 6,550円です。これを下回ると、300人集めても赤字になります（変動費と会員数は計算のための例）。

競合から上限を確かめる：公式料金と中身を並べる

次に、会員が通える範囲にあるジムの料金を、各社の公式サイトで確かめます。口コミサイトやまとめ記事の料金は古いことがあるため使いません。料金だけでなく、その料金で何ができるかを同じ表に並べると、自分のジムが高くても選ばれる理由があるかがわかります。

月会費は税込の価格で比べます。国税庁の案内（2026年10月23日確認）では、消費者に対してあらかじめ価格を表示する場合は、消費税を含めた価格を表示する総額表示が義務づけられています（消費税法第63条）。自分のジムの料金表も税込で示します。

目標会員数で試す：価格ごとの損益分岐

最後に、下限と上限のあいだにある候補の価格ごとに、黒字になる会員数を出します。損益分岐の会員数 ＝ 毎月の固定費 ÷（月会費 − 会員1人あたりの変動費）です。上の例と同じ固定費181.5万円、変動費500円で計算すると次のようになります（数字は計算のための例）。

表を見ると、1,000円下げるたびに必要な会員数が数十人増えることがわかります。集められる会員数は、商圏の人口や競合の数、物件の広さで上限があります。会員数が落ち着く先は「月の新規入会 ÷ 月の退会率」で決まるため、例えば月の新規が20人、退会率が7%なら、落ち着く先は約286人です。この人数に届かない価格は、安くても黒字になりません。

ジム開業ナビの試算モデル（2026年10月）では、24時間ジム30坪の損益分岐は232人、回収は17か月目です。モデルの月会費の前提と上の例の前提は同じではないため、自分の条件で入れ直してください。

決めたあとに確かめること

• 端数と見え方: 税込で表示し、入会金・事務手数料を足した初月の総額も料金ページに書く。
• プランの数: 月会費を1つに決めたら、時間帯や店舗の違いでプランを分けるかを考える。分けすぎると選びにくくなる。
• 見直しの時期: 電気代や家賃が変わったら、下限を計算し直す。月会費を変えるときは会員規約の変更の手続きと周知が必要になる。
• 割引の影響: 家族割・学割・法人割を入れると、平均の月会費が下がる。損益分岐は平均の月会費で計算する。

よくある質問

ジムの月会費は競合より安くするべきですか？

安くするほど必要な会員数が増え、物件の広さや商圏で届かなくなることがあります。競合より安くするなら、上の式で損益分岐の会員数を出し、集められる人数に収まるかを先に確かめてください。

月会費の相場はいくらですか？

業態・地域・設備で大きく違うため、一つの数字では言えません。近くのジムの料金を公式サイトで確かめ、設備やサービスの違いと一緒に比べる方法が確実です。

オープン後に月会費を変えることはできますか？

変えることはできますが、今の会員への適用は会員規約の定めと変更の手続きによります。告知の時期や文面は値上げの記事で扱っています。規約の変更が有効かは弁護士に確認してください。

出典

• ジム開業ナビ「ジム開業の費用」試算モデル（2026年10月）
• ジム開業ナビ「損益分岐」（2026年10月）
• 国税庁 タックスアンサー No.6902「「総額表示」の義務付け」（2026年10月23日確認）

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