【計算式つき】ジムの退会率の計算方法｜平均在籍期間の出し方と使い道

退会率の計算方法：分母と分子を決める

退会率には複数の計算のしかたがあります。どれが正しいというより、毎月同じ式で記録し続けることが大切です。

計算の例です。月初の在籍が300人、その月の退会が15人、入会が12人だとします。退会率は15 ÷ 300 ＝ 5%です。

月末の在籍は300 − 15 ＋ 12 ＝ 297人ですが、これで割ると約5.05%と、わずかにずれます。月初の人数を使うと決めておくと、毎月比べられます（数字は例）。

よくあるずれは次のとおりです。

• 入会した月に辞めた人：月初の在籍に入っていないため、分子に入れるか別に数えるかを決めます。早期退会を見たい場合は別に数えると、入会時の説明やキャンペーンの影響がわかります。
• 休会：会費が入らない休会を退会に含めると退会率が上がり、含めないと実態より低く見えます。休会率を別に記録します。
• 解約の手続き日と最終日：手続きをした月と、会費が止まる月がずれることがあります。どちらで数えるかを決めて固定します。
• 強制退会・未払いによる退会：本人の意思による退会と分けると、原因が見えます。

平均在籍期間：退会率からの見積もりと実測

平均在籍期間は、退会率から「1 ÷ 退会率」で見積もれます。上の図のとおり、退会率が3%なら約33か月、5%なら20か月、10%なら10か月です。この式は、毎月ほぼ同じ割合で会員が辞めていくと置いたときの計算です。

実際には、入会後の数か月に辞める人が多く、そこを越えた人は長く続く傾向があるお店も多いでしょう。

そのため平均だけでなく、入会後1か月・3か月・6か月・12か月の残存率を並べて見ます。どの時期の対策が必要かが分かります（この傾向は店により異なり、公的な統計は見つかっていません）。

計算した退会率の使い方

退会率は、計算して終わりにせず、会員数の見通しと打ち手につなげます。

• 会員数が落ち着く先 ＝ 月の新規入会 ÷ 月の退会率。たとえば月に12人入会し、退会率が5%なら、会員数は240人あたりで落ち着きます。退会率が3%なら400人です（計算の例）。
• 損益分岐との比較：落ち着く先の人数が損益分岐の会員数より少なければ、入会を増やすか退会を減らす必要があります。
• LTVの計算：（月の売上 − 変動費）÷ 退会率で、会員1人の粗利の生涯額が出ます。
• 退会理由の分類：引っ越し・費用・効果が感じられない・通いにくい・ほかのジムに移る、などに分けて記録します。

ジム開業ナビの試算モデルのうち、24時間ジム30坪は損益分岐が会員232人です。

月の入会が12人なら、退会率5%で落ち着く240人は損益分岐をぎりぎり上回ります。

退会率6%なら200人で、損益分岐に届きません（どちらも計算の例。試算モデルは2026年10月時点で、マシンはリース、税・借入の返済は含まず、実際の費用は物件・地域・見積もりで変わります）。

よくある質問

ジムの退会率の平均はどのくらいですか？

公的な統計で、業態別の退会率の平均を確かめられるものは見つかっていません。他店の数字を探すより、自分の店の退会率を毎月同じ式で記録し、損益分岐から必要な水準を逆算するほうが役に立ちます。

休会は退会に含めますか？

含めずに別の指標として記録するのがおすすめです。休会中は会費が入らない、または少ないため、休会率も追うと実態が見えます。休会制度の設計は別の記事「ジムの休会制度」で扱っています。

退会率は月と年のどちらで見ればよいですか？

運営の判断には月次、事業計画には年間が向いています。年間の退会率を12で割っても月次の退会率にはならないため、それぞれ別に計算してください。

開業直後の退会率はどう見ればよいですか？

開業直後は在籍が短い会員ばかりで、数字が安定しません。半年から1年たってから、入会月別の残り方も合わせて判断してください。

出典

• ジム開業ナビ「ジムの退会率」（2026年10月）
• ジム開業ナビ「ジム開業の費用」試算モデル（2026年10月）

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