【頻度の目安表つき】ジムのメール配信は何をどのくらい送る？
ジムのメール配信は、「入会直後の案内」「月に1〜2回のお知らせ」「来館が減った会員への個別の連絡」の3つに分けて考えると、送りすぎず必要な人に届けられます。キャンペーンなど宣伝のメールは特定電子メール法と特定商取引法の対象で、原則として事前の同意を取り、送信者の名前と配信停止の方法を表示する必要があります。Gmailには送信者向けの要件もあるため、配信サービスの設定も確かめておきましょう。
会員向けメールの種類と送る頻度の例
| 種類 | 内容の例 | 頻度の例 |
|---|---|---|
| 入会直後のステップメール | 使い方・初回の予約・よくある質問 | 入会日・3日後・2週間後など数回 |
| 定期のお知らせ | 休館日・新しいマシン・レッスンの予定 | 月1〜2回 |
| キャンペーン・物販 | 紹介キャンペーン・プロテインの案内 | 月1回まで、同意した人だけ |
| 個別の連絡 | 来館が減った人への声かけ・休会明けの案内 | きっかけがあったとき |
| 手続きの通知 | 支払いの失敗・プラン変更の確認 | 必要なとき |
何を送るか：会員が読みたい内容から決める
メールは、会員にとって役に立つ情報があるときに開かれます。店が伝えたいことより、会員が知りたいことを先に置くのが基本です。
- 入会直後：入館のしかた、マシンの使い方の動画、混みにくい時間帯、初回の相談の予約。通い始めの不安を減らす内容を中心にする
- 定期のお知らせ：休館日や営業時間の変更、新しいマシン・レッスン、季節に合わせたトレーニングのヒント
- キャンペーン：友だち紹介、物販、パーソナルの体験。条件（期間・対象・料金）をはっきり書く
- 個別の連絡：しばらく来ていない会員への声かけ、休会明けの案内。一斉配信ではなく、相手に合わせた短い文にする
1通のメールで伝えることは1つにしぼり、件名でその内容がわかるようにします。「◯月の休館日のお知らせ」「新しいケーブルマシンが入りました」のように、開く前に中身がわかる件名が読まれやすくなります。トレーニングの効果をうたう言い回しは、景品表示法などに触れることがあるので避けます。
メール配信の決まり：同意・表示・停止
宣伝や広告のためのメールには、守る決まりがあります。主なものは次のとおりです（いずれも2026年10月23日確認）。具体的な運用は消費者庁・総務省の案内や弁護士で確かめてください。
| 決まり | 確かめたこと | ジムでの対応 |
|---|---|---|
| 特定電子メール法 第3条（送信の制限） | 広告・宣伝のメールは、あらかじめ同意した人などにしか送れない。取引関係にある人などの例外もある。同意の記録を保存し、停止を求められたら送らない | 入会フォームで配信の同意を取り、同意の記録を残す。停止の申し出はすぐ反映する |
| 特定電子メール法 第4条（表示義務） | 送信者の氏名または名称、停止を申し出るための連絡先などを表示する | メールの最後に店名・運営者名・配信停止のリンクを入れる |
| 特定商取引法 第12条の3（通信販売の電子メール広告） | 消費者が承諾しない限り、通信販売の電子メール広告は原則として送れない。承諾の記録は最後に送った日から3年間保存する | Web入会やオンライン販売の宣伝メールも、同意を取ってから送る |
会員だから何を送ってもよい、というわけではありません。支払いの失敗や営業時間の変更のような手続きの連絡と、キャンペーンなどの宣伝は分けて考え、宣伝は同意した人だけに送る形にしておくと安心です。
メッセージ配信や会員ごとの配信設定ができる会員管理システムを、20サービスの公開情報で比べられます。配信の同意を入会時に取れるかも確かめられます。
運営システム比較を無料で使う届くようにする設定：Gmailの送信者ガイドライン
会員の多くが使うメールサービスに、迷惑メールとして振り分けられると読まれません。Googleの「メール送信者のガイドライン」（2026年10月23日確認）では、2024年2月1日以降、Gmailに送るすべての送信者に次のような要件を示しています。
| 対象 | 主な要件（Googleの案内より） |
|---|---|
| すべての送信者 | 送信元ドメインにSPFまたはDKIMを設定する／TLS接続で送る／Postmaster Toolsで報告される迷惑メール率を0.3%未満に保つ |
| Gmailに1日5,000件を超えて送る送信者 | SPFとDKIMの両方、DMARCを設定する／マーケティングのメールはワンクリックで登録解除できるようにし、本文に解除のリンクをわかりやすく表示する |
小さなジムなら1日5,000件を超えることは少ないですが、迷惑メール率や認証の設定はすべての送信者にかかります。会員管理システムやメール配信サービスから送る場合は、店のドメインで認証の設定ができるか、配信停止のリンクを自動で入れられるかを確かめます。
よくある質問
ジムのメール配信はどのくらいの頻度がよいですか？
決まった正解はありません。お知らせは月1〜2回から始め、配信停止の数や開封の数を見ながら調整します。停止が増えたら、頻度か内容を見直す合図です。
メールとLINEはどちらで配信すべきですか？
会員がふだん見ているほうに合わせます。手続きの通知や長い案内はメール、短いお知らせはLINEのように使い分ける店もあります。どちらも宣伝の配信には同意と停止の方法が必要です。
退会した会員にメールを送ってもよいですか？
宣伝のメールを送るなら、配信への同意が続いているか、停止の申し出がないかを確かめます。退会のときに配信を続けるかを選んでもらうと、あとで迷わずにすみます。
配信停止の方法はどう用意しますか？
メールの最後に配信停止のリンクか連絡先を入れ、申し出があったらすぐに止めます。会員管理システムやメール配信サービスの多くは、停止のリンクを自動で入れる機能を持っています。
出典
- e-Gov法令検索「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律」第3条・第4条（2026年10月23日確認）
- 消費者庁 特定商取引法ガイド「通信販売」（電子メール広告の規制、2026年10月23日確認）
- Google「メール送信者のガイドライン」（2026年10月23日確認）
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